オンラインコンサルタントと信頼性
副業コンサルタントが盛んな昨今ですが、ZOOMやLINEのみのコンタクト方法しかないコンサルタントは信用して良いのでしょうか？
結論として必要あれば受講も検討の余地がありますが、信用できるかを見極めるのは非常に難しく、場合によっては音信不通になっても仕方ないぐらいの覚悟は必要です。
残念ながら不確かな要素があるので、何とか搔き集めた資金、やっと貯まった預金、またまた借金して受講はお薦めできません。
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抑々、儲かるかわからないのに高額な副業コンサルタントを受けるのはリスクが高いです。
これはネット以外にリアルに面談できる場合も同じです。
勿論、全てが怪しいという事はありませんし、コンサルタントを受けて早期に知識を経験し目標金額を稼げるような人もいるのは事実です。
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ですが、当初立てた目標金額に計画通り経ってできている人の割合は決して多くないと思います。
副業と言え、事業ですから誰もが容易に軌道に乗るものではありません。
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ネットコンサルタントの話に戻ります。
ネット上のみコンタクトできるコンサルタントが信用できるかどうかは、いくつかのポイントを考慮する必要があります。
信頼性を判断するために、以下の点を確認することが役立ちます。
◆実績と評判
- コンサルタントの過去の実績や顧客のレビューを探しましょう。信頼できるプラットフォームや口コミサイトでの評価が高いかどうかがポイントです。屋号や表示名を変更している場合もあります。
◆専門性と資格
- その分野での資格や専門知識を持っているかどうか確認します。信頼できるコンサルタントは、自分の専門性を明確に説明し、必要に応じて証明書や関連する資料を提示できるでしょう。
◆透明性
- コンサルタントが契約内容や料金について透明に説明しているか、疑問に対して誠実に対応しているかがポイントです。金額が明確でないケースは多いです。
◆コミュニケーション
- ZOOMやLINEでのやり取りだけでも、相手の対応が迅速で丁寧であれば、信用度は増します。ですが、それだけで見抜くのは至難の業です。
◆連絡手段を確認
- ZOOM、LINE、チャット以外の連絡手段を確認しましょう。電話番号や事務所住所です。
- 個人で行っている方は自宅兼事務所で行っている方もいますので、公表を嫌がる場合もあるでしょう。その場合の判断は難しいところです。
ネットだけのやり取りだからといって信用できないというわけではないです。
上記のポイントを慎重に検討するしかなく、絶対に安心と言える決め手はありません。
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もしコンタクトが取れなくなったら
コンサルタントとの連絡が取れなくなった場合、以下の対応方法が考えられます。
複数の連絡手段を試す
- 最初に、通常利用している方法（LINEやZOOM）以外の連絡手段を試してみます。メールや電話番号を聞いていれば、それを使ってみましょう。
契約書や合意書の確認
- コンサルタントと契約を結んでいる場合、契約書や合意書に記載された連絡先やサポート体制を確認します。
- 契約書に「連絡が取れなくなった場合の対応」が書かれていることもあるので、それに従って行動します。
サービス提供プラットフォームを通じて連絡
- コンサルタントがオンラインプラットフォームを通じてサービスを受けた場合（例えば、ココナラやランサーズなど）、そのプラットフォームのカスタマーサポートに連絡し、状況を報告します。プラットフォーム側が介入してくれるか相談しましょう。
法的措置を検討
- 長期間連絡が取れず、詐欺の可能性がある場合は、法的措置を検討します。
- 法務的な相談が必要であれば、弁護士にアドバイスを求めることも検討する必要でしょう。
コミュニティへの確認
- 同じコンサルタントを利用した他の顧客に連絡を取ってみましょう。連絡が取れないのが、自分だけなのか、他の人はどのような対応をしているのか情報取集できます。
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これもまた、確実に対抗できる手段はありません。
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それでも連絡が取れないなら
この時点では受講自体を諦め、受講料の返金ができるか対策となってくるでしょう。
但し、正直お金が戻る可能性は極めて低いですし、その為の作業も時間と労力を使う覚悟が必要になります。
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記録を整理し保存しておく
- メールやメッセージ、契約内容、支払い履歴など、全てのやり取りの記録を保存しておきます。これにより、後で証拠として利用する可能性があります。
公的機関や消費者保護団体に相談
- 地域の消費生活センターや消費者庁などの消費者保護機関に相談しましょう。
- 詐欺の可能性が高い場合、法律の専門家から助言を受ける必要性も相談すると良いでしょう。
専門家のアドバイスを受ける
- 状況によっては、弁護士に相談し、法的措置を取る選択肢もあります。
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誰もが泣き寝入りしたくないと考えるものです。
ですが、連絡が取れないと対応は非常に大変であり、難しいです。
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当然、コンサルタント側は警察沙汰や裁判などはしたくないはずです。ですので、そのような対応ができる準備をする必要があります。
ただ、その際にコンサルタントの情報が必要になります。
氏名も本名か不確かな人物を相手に公的機関が動いてくれるかと考えれば難しいでしょう。
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不誠実なコンサルタントは、このような事態も想定しているだろうし、過去にも同じような事をしていれば慣れていると思います。
知識も経験もない一般人が対抗するのは容易ではありません。
金額も50万円以下と一般的人には高額な金額でも詐欺としては少額である事もわかってやっていると思われます。
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例え一部のお金だけでも取り返せても、本来の目的である「副業を行いお金を稼ぐ」からは程遠い結果であり、その結果を得るのに長い時間、費用、精神的なストレスを考えれば割に合いません。
非常に悔しいですし、怒りが収まらないですが、多くの方が諦めてしまうのはこのためです。
そのような事情を把握しての不誠実な対応をしていたのかと考えると更に怒りを感じますが。
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ですので、一瞬でも信用できないと感じたなら近づかない。
高い授業料だったと笑い飛ばせないお金なら使わない。
その金額を実際に副業の作業の為に投資する方が良いのではないでしょうか。
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